シフトを細分化して組み合わせていくことで…

　現在は、多くのインバウンド（訪日観光客）が訪れるなど、2023年5月にコロナ禍の外出制限がなくなって以降、飲食店や小売り、ホテル業界では客足がかなり戻ってきた。

　一方、同社グループのシンクタンク・リクルートワークス研究所の調査によると、2030年には約341万人、2040年には約1100万人の労働供給不足が発生。2022年の日本の出生数は約77万人と、少子化はますます加速しており、今後は人手不足の問題が今まで以上に、社会に影響を及ぼしかねない状況になっている。

「フルタイムで働くのは難しいけど、ピンポイントだと働けるという人もいる。シフトを細分化して、うまく組み合わせていくことで、人手不足の影響は最小限に留められるのではないか」と語る沓水氏。

　当然だが、人口減少・人手不足の解決は一朝一夕にできるものではない。その中で、テクノロジーの活用が企業の生産性向上と人手不足の解消に寄与することはできるのか。リクルートの挑戦はこれからも続く。