すでに太陽光やバイオマス、そして洋上風力などの再エネ案件に着手している他、同社が期待しているのは、カーボンニュートラルに貢献するＣＣＳ（ＣＯ２＝二酸化炭素の分離・回収・貯留）技術の早期実用化だ。

　現実的に再エネをどんなに導入しても、発電や工場でどうしてもＣＯ２の排出が残ってしまうため、そのＣＯ２を回収する必要がある。

　そのカギを握るのがＣＣＳで、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、２０６０年までのＣＯ２削減量の合計のうち１４％をＣＣＳで担うことが期待されている。

　ＣＣＳの技術開発を巡っては、すでに北海道・苫小牧で政府の実証実験が開始。実証事業の実施にあたるのは複数の事業者が出資する日本ＣＣＳ調査で、石油資源開発は筆頭株主として実証試験に参画中だ。

「ＣＣＳは大きく４段階あって、地中に埋められそうなところを探す、適地が見つかったら井戸を掘る、井戸を掘ったらそこからＣＯ２を圧入していく、圧入が終わった後はＣＯ２が漏れていないかどうかをモニタリングする。この４段階の事業を単独でできるのは日本では当社グループだけ。これからは再エネやＣＣＳが当社のビジネスの新たな担い手になっていくのではないか。特にＣＣＳでは日本の第一人者と自負している。ＣＯ２を枯渇した油ガス田に圧入し油ガスの生産量を増やすＣＣＵＳ（ＣＯ２の分離・回収・有効活用・貯留）も含め、脱炭素社会時代にもエネルギー安定供給の役割を果たせるように備えておきたい」（藤田氏）

　われわれの生活や産業に不可欠なエネルギー。安定供給という大事な使命を抱えつつ、脱炭素へ向けた藤田氏の挑戦はこれからも続く。