2024年度に東京医科歯科大学と統合し、「東京科学大学（仮称）」を誕生させることを決めた東京工業大学学長の益一哉氏は「日本は自らの意志で将来を切り拓いていかなければならない」と強調する。医学系と工学系の大学との統合はメリットがある一方で課題もある。また、益氏はこれまでの日本が外圧を受けて動き出したことはあっても、自らの強い意志で動いたことはないとの持論を持つ。いかに強い日本を取り戻すか。そして少子化が進む大学の生き残り策とは？

【東工大と東京医科歯科大の統合】 突き動かしたのは両トップの〝危機感〟


大学は何をしていたのか？

　─　少子化が進んでおり、大学運営も厳しさを増しています。その中で東京医科歯科大学との統合を決断しましたね。

　益　ええ。そもそも私は半導体を研究する研究者でした。1982年に東京工業大学で博士号を取得し、東北大学で18年間研究を重ねました。その後、2000年に教授として東工大に戻り、16年から部局長の立場になった頃から、大学の将来を考えるようになったのです。

　東工大に戻って来た頃は、大好きな半導体の研究もできるし、産業界とも楽しく仕事ができると考えていたのですが、気がつくと、その日本の半導体産業が30年の間に大変なことになっていた。大学自体をもっと良くしなければという思いを持ち始め、18年に学長になりました。

　─　世界の潮流に置いていかれるという危機感ですね。

　益　そうです。東工大は1881年に東京職工学校として設立されました。初代学長の正木退蔵と2代目の手島精一が明治の日本の勃興期において技術教育の必要性を感じて設立したのです。

　ですから、東工大の設立の理念は「人をつくって新しい産業をつくる」。これは工場で働く使い手のいい職工さんをつくるのではなく、人を育てて工業や工場をつくるという趣旨です。

　この設立の理念を照らし合わせると、日本は完全に立ち遅れてしまっていると。この30年間ずっと停滞し、GDPも伸びていない。私どもが関係している製造業も伸びていない。一方で、米国や世界のGDPは伸びている。製造業以外のGAFAMに代表されるIT産業やバイオ産業が伸びているわけです。

　ではその間、大学は何をしてきたのか。足元を見てみれば、日本に新しい産業が生まれてきていないではないか。東工大は何をやっていたのか。そういうことが私の全てのバックグラウンドになります。東工大が将来、どういう大学になりたいのかと考えたときに、昔から「産業を興せる大学になる」といっておきながら、30年間何も興していなかったという現実です。

　─　まずは大学自身が変わらなければならないと？

　益　ええ。今後のゼロカーボンといった地球との共生を進めていくためには、新しい産業をつくり、新しい技術をつくらないといけません。そのためにはまずは自分たちが変わらなければならない。

　そういったときに東京医科歯科大学の田中雄二郎学長から「一緒にやりませんか」というお話をいただきました。

　大学業界では名古屋大学と岐阜大学が運営法人を統合させましたし、奈良教育大学と奈良女子大学も1つの法人に統合して2つの大学を運営することを決めています。あるいは北海道の小樽商科大学、帯広畜産大学、北見工業大学も統合しました。

　そういった流れの中で、危機感を共有して抜本的に自分たち自身が変わらないといけないと思える同志がいる。そうであればやっていけると思いました。

　田中学長には「1法人1大学になるくらいの本気度はありますか？」と尋ねたら頷かれました。違う角度におけるお互いの危機感があったからこそ、今回の統合に行きついたのです。