トヨタ自動車が今期２度目の上方修正を発表した。２０２１年３月期通期の連結営業利益を11月時点の見通しだった１兆３千億円から２兆円へと上方修正。背景には米国や中国での新車販売の伸びがある。

　ＣＦＯの近健太氏は「10～12月期は営業面の努力により増益に転じている。所在地別では足元３カ月でみると、各地域で増益を達成している」と説明。トヨタが得意とする原価改善効果は通常年間３千億円ほどの数値を出していたが、今期は第１四半期での生産台数減が響き、２千億円ほどに目減りする。

　だが、コロナ禍で生産計画が見通しにくい中でも今期は９車種の新型車を計画通りに投入。加えて「中古車マーケットのトヨタ車の残価が非常に高く、それが中国市場でも一般的になっている。品質面、修理のしやすさ、耐久性がご評価いただけている」（近氏）ことなど、クルマそのものの品質が評価された。

　一方で、自動車メーカーが直面している半導体不足ではトヨタ独自の調達網が光った。ホンダが10万台、日産自動車が15万台の減産となったが、トヨタは数千台で落ち着く見通し。近氏は「リーマン・ショック以降、供給が途絶えたことを踏まえ、『レスキュー』というシステムを作り上げて、どこにリスクがあるかを見えるようにする取り組みを続けていた」と語る。

　さらに、１次サプライヤーのみならず、その先の２次サプライヤーなど約１万社と直接コミュニケーションをとった。調達本部では１日10回くらい電話会議を行うなど、他社がコンチネンタルやボッシュなどの外資系サプライヤーに依存した供給網とは一線を画した。

　だが、今後は自動車の主戦場が電気自動車に移り変わる。テスラが年間50万台を販売し、時価総額でトヨタの約３倍に拡大している。電動化でトヨタが強みとしたこの調達網も変革を余儀なくされる。その中で自動車業界の潮流をトヨタが主導できるか。その力が試される。