けん引役は音楽事業　リカーリングビジネスの成果

　ソニーグループ（吉田憲一郎会長兼社長）の業績が好調だ。

　11月1日、2023年3月期連結売上高（国際会計基準）が7月時点予想比1000億円増の11兆6000億円になりそうだと発表。営業利益の見通しも同500億円増の1兆1600億円に上方修正した。

　けん引役は音楽事業だ。営業利益予想は2650億円と、同350億円引き上げた。前期実績比では約26％増となる。音楽をオンラインで再生するストリーミングサービスにおける楽曲収入の伸びなどを勘案した。同社はリカーリング（継続課金）ビジネスに注力してきており、その一つの成果と見ることもできそうだ。

　半導体事業も営業利益を7月時点予想に比べて200億円増（前期実績比約41％増）の2200億円と見込む。ただ、この上方修正は為替の円安進行が主因。モバイル機器向けイメージセンサーの販売数量見通しは引き下げた。

　中国などにおけるスマートフォン市場の減速が指摘されており、電子部品大手の村田製作所も23年3月期連結業績予想（米国会計基準）の下方修正を余儀なくされた。世界的なインフレ傾向に伴って、景気減速の懸念が強まりつつあり、ソニーの半導体事業が抱えるリスクも小さくない。

　他方、ゲーム事業の営業利益は7月時点予想比300億円減の2250億円に下方修正した。前期実績比では約35％減となり、苦戦が続く。経費のドル建て比率が高く円安がマイナスに作用することが一因だが、最大の理由は〝巣ごもり需要〟の一巡とみられる。

　副社長の十時裕樹氏は22年4―6月期決算発表時、「コロナの収束で（消費者の）外出機会が増加し、ゲーム市場全体の成長が足元で減速している」と説明していた。ソフト販売の回復が進まず、今回「（ゲーム事業で）2四半期連続となる営業利益の下方修正を行ったことは最大の反省点」と唇を噛んだ。

　事業ポートフォリオを多角化している強みを発揮し、ゲーム市場の反転が見込みにくい中で他分野を伸ばしていけるかが今後の焦点となりそうだ。