10年間、クルマの「安心・安全」に関わる機能は無料─。マツダがコネクティッドサービス全体の料金体系を見直した。

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　アクセルとブレーキの踏み間違いなどによる事故が頻発し、免許を返納するシニア層が増える中、「安心・安全」に関わる機能の料金を無料とすることでマツダ車を増やしていく狙いだ。

　マツダの「安心・安全」に関わる機能の1つが「ドライバー異常時対応システム」だ。同社はドライバーの体調悪化や居眠りなどによって事故の恐れがある場合に、クルマを自動で路肩などに停止させる副操縦士システム「コ・パイロットコンセプト」という技術を開発した。

　クルマがドライバーを常時モニタリングしており、居眠りや失神などの異常を検知すると、自動的にクルマを路肩などに停止させる。他社で類似の技術を実用化しているケースはあるが、マツダの場合は一般道でも対応できる。

　また、ドライバーが「SOSボタン」を押したり、車両からの自動発報をキッカケにオペレーターが仲介して、マツダ特約販売店への搬送をワンストップで対応する「マツダエマージェンシーコール」もその1つだ。

　マツダでは遠隔地との通信のやりとりができるコネクティッドカーを国内で約14・2万台販売している。そのうち「9割はコネクティッドの契約を結んでおり、さらにそのうちの7割は新プランに移行している」（国内営業本部カスタマーリレーション推進部の町弘輔氏）。

　コネクティッド機能を使用するためには通信料が発生するが、その通信料を全てマツダが負担する点が新たな料金体系のポイントだ。しかも10年という期間は業界トップクラスの長期間となる。「コネクティッド単体で収益を上げることよりも、マツダのクルマを使ってもらうことにウエイトを置いている」（同）。

　コネクティッドサービスの緊急通報は6割以上が事故関連に関する通報だという。シニア層にとっては、事故を未然に防ぐことができればクルマに長く乗り続ける可能性が出てきそうだ。