ＮＥＣが新たな働き方を模索している。

　緊急事態宣言が開けた現在、同社のテレワーク率は70％程度。ただ、出社を前提としない働き方が定着した中でも、コミュニケーションを円滑にとることやノウハウの共有は大きな課題になっているという。

　そこで同社は、コロナ終息後も継続して社員の出社率を40％と想定。オフィスのあり方を「コミュニケーションハブ」と再定義し、完全フリーアドレスで、闊達なコミュニケーションを促す場とする。また、会議室や食堂は顧客やパートナーが交流する「共創空間」と定義し、人と人との積極的なコミュニケーションを促そうとしている。

「組織と個人が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を整備し、社員一人ひとりの働きがいの実感を高めていく」（同社）ことが狙いだ。

　こうした施策の結果、ＮＥＣは21年度から本社のある田町地区や玉川地区で部門単位のオフィスを半減。グループ会社のオフィス集約を実施したりして、２０２５年度までに京浜地区にあるオフィスのフロア面積の４分の１（約14万平方㍍）を削減する方針。

　昨年来のコロナ禍で日本にもテレワークが急速に浸透。ヤフーや富士通などは、出勤を前提とした働き方を見直すとして、都内のオフィスを縮小する考え。一方で、緊急事態宣言が開けると徐々に出社率も上昇し、企業の２～３割がテレワークの縮小を検討しているというデータもある。

　社員のコミュニケーションをいかに円滑にし、生産性を向上していくか。企業の試行錯誤は今後もしばらく続きそうだ。